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教育目的、三つのポリシー等
教育目的
京都教育大学大学院連合教職実践研究科は、学部における教員養成教育と現職教員の教職経験の上に、教育の理論と教職実践を深く追究させることにより、教職に関する高度専門的な知識と実践的指導力を統合的に有する教員の養成を目的とする。
ディプロマ・ポリシー(学位授与の方針)
連合教職実践研究科では、教育及び教科の理論と教職の実践との往還を通じて、教職に関する高度な専門的知識と実践的指導力を統合的に有する教員となるために、以下の能力を修得することを修了認定の基準とします。
1.教師として教育の現状や課題を多様な文脈から読み解く力と今後のあり方を構想する力
2.教職に必要とされる高度な専門的知見に基盤をおいた実践的指導力
3.自己の職能を向上させるための実践に基盤をおいた省察力と研究開発力及び組織運営能力
4.豊かな人間性、社会性と高い職業倫理にねざした職務遂行力
カリキュラム・ポリシー(教育課程編成・実施の方針)
連合教職実践研究科では、教育及び教科の理論と教職の実践との往還を通じて、教職に関する高度な専門的知識と実践的指導力を統合的に有する教員を養成するために、以下の科目群による教育課程を編成しています。
1.教職について体系的・総合的に思考・判断する力を育成するために置かれる、5領域からなる「共通科目」群
2.学修の成果をまとめる力、教職専門職業人に求められる能力を育成するために、各コースの特性に応じて置かれる「コース必修科目」群
3.個々の課題意識をさらに深め、幅広い専門的知識に裏付けられた高い実践力を育成するために、各コースの特性に応じて置かれる「コース選択科目」群
4.学校園での実務的経験を通して教職の実際について理解を深め、教師に必要な人間性、社会性、倫理観を涵養するとともに、自己の職能を向上させるための実践と省察を行うために、1年次と2年次とに分けて置かれる「実習科目」「省察科目」群
学修成果の評価方針
連合教職実践研究科では、学修成果の評価において、到達目標の達成度に応じて透明性のある成績評価を行い、その結果を検討することを通じて、必要な教育方法の改善、履修指導の強化を図るため、次の方針を定めています。
1.ディプロマ・ポリシー及びカリキュラム・ポリシーに則した到達目標、明確な成績評価の方法をシラバス等で周知した上で、秀、優、良、可、不可の5段階で評価する。
2.論文作成等、一対一で個人指導を中心に行う科目等については、客観的な判断による評価を担保するため、複数の教員で評価を行う。
アドミッション・ポリシー(入学者受入れの方針)
以下のような方の入学を期待しています。
1.教職に強い関心をもち、教育について思考し、学校園づくりの一員として将来活躍しようとする者
2.実践的な指導や授業を展開する前提となる、基礎的な知識・技能を身につけている者
3.自らの置かれた状況を客観的に判断して、周りの人たちと協働して主体的に課題を解決しようとする者
4.教師として社会に貢献しようとする責任感と使命感をもち、教育の場で中核を担い得る者
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